生産者レベルでの関心を広げる自主的運動として、GMOフリーゾーン(遺伝子組み換え作物拒否地域)運動が、日本でも始まろうとしています。
自給率40%の日本そしてほぼ同じ韓国の自給状況。ここ2年間の反対運動で、日本と韓国の消費者が果した役割は大きいと言われています。
自給率の低さを武器にして、買わない! という強い姿勢を結集させることで、モンサント社などの多国籍企業を追い出す力となっています。
しかし、油断は出来ません。執拗な策で食料の独占化を謀る多国籍企業への反対の姿勢を示し続けることです。もちろん、和田農園は拒否地域宣言をされています。
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